四国エリア

四国エリアで、電気代が安いのは?

  • 2026年11月1日からの料金表
  • 割引込み
  • 月260kWh
  • 再エネ賦課金を除く

答え

条件のないプランで選ぶなら、まちエネ きほんプランです。

5年に1回の高騰があっても、四国電力の従量電灯Aより5年で47,149円安くなります。

直近12か月では年9,430円安くなります(割引込み)。

まちエネ きほんプランは2026年11月以降の料金表が公表されていないため、四国電力の従量電灯Aと同じ額の値上げとして計算しています。

四国エリア・月260kWh・割引込みで、四国電力の従量電灯Aと比べた結果です。

直近12か月は、2025年11月分〜2026年10月分の燃料費調整単価などで計算。高騰1回は、燃料価格が大きく上がった2022年1月〜2023年12月の価格で、今のプランの料金を再計算した2年分。直近の条件と、過去の燃料高騰の比べ方

5年で見て安い順

申込・解約に条件のないプランの上位3件です。並び順は、5年のうち24か月が2022〜23年の燃料価格になる場合の5年の合計です。

条件なしのプランで最安5年・高騰1回の条件で比較

まちエネ きほんプラン

直近12か月

9,430円安い

2022〜23年の燃料高騰を再現
18,859円安い
5年(高騰1回)
47,149円安い

解約・条件

解約金なし。契約期間1年(自動更新)。契約容量の新設・増加から1年未満の解約は託送料金の精算を請求される場合あり

条件があるプラン

5年で四国電力の従量電灯Aより安く、申込・解約に条件があるプランです。

すべてのプランの5年の差

四国電力の従量電灯Aとの5年の差(円、割引込み、月260kWh)

高騰1回は、2022年1月〜2023年12月の燃料高騰期の価格を使って再計算した2年分です。

プラン高騰なし直近12か月の条件で5年間高騰1回5年のうち24か月が高騰
47,150円安い47,149円安い
15,785円安い15,790円安い
6,690円安い6,693円安い
5,765円安い5,770円安い
1,980円安い1,980円安い
四国電力 おトクeプラン
924円安いほぼ同額924円安いほぼ同額
3,240円高い3,237円高い
3,300円高い3,300円高い
3,300円高い3,300円高い
7,315円高い7,310円高い

差が5年で1,500円未満の場合は、ほぼ同額として表示しています。

市場連動型のプラン

四国で比べた市場連動型のプラン16件は、直近12か月で年 −4,582〜+45,173円(割引込み)です。

直近12か月の条件で四国電力の従量電灯Aより安いのは3件です(シン・エナジー きほんプラン、広島ガス このまち電気 ダイレクト、みんな電力 エポスプラン)。

市場価格が高い年は、このうち3件が四国電力の従量電灯Aより高くなります。

四国電力の従量電灯Aとの年間の差額

直近12か月の条件で計算。月260kWh・割引込み。

プラン・申込や解約の条件直近12か月の差

解約金の定めなし

4,582円安い

解約金・最低利用期間の定めなし

1,157円安い

エポスカード払い限定。解約金の定めなし。1年ごと自動継続

536円安い

解約手数料なし(設備の新設・増設から1年未満の解約は工事費等を請求される場合あり)

3,400円高い

解約手数料なし・縛りなし

3,845円高い

契約期間1年(自動更新)。訪問販売・電話勧誘で契約した場合は1年以内の解約で違約金3,000円(税別)

4,643円高い

解約手数料なし(設備の新設・増設から1年未満の解約は工事費等を請求される場合あり)

6,832円高い

解約金の定めなし。1年ごと自動継続

7,582円高い

解約手数料なし。契約容量を変えたあと1年は再変更できない

8,160円高い

供給開始から1年以内に終了すると解約手数料22,000円

8,389円高い

契約期間1年(自動更新)。訪問販売・電話勧誘で契約した場合は1年以内の解約で違約金3,000円(税別)

9,011円高い

解約金の定めなし。1年ごと自動継続

13,822円高い

最低契約期間24か月。解約違約金は1か月目12,000円から毎月500円ずつ減る

15,334円高い

解約金・契約期間の縛りなし

17,182円高い

契約期間2年(自動更新)。期間中の解約は違約金5,000円

30,510円高い

契約期間と解約金の記載が公式の資料の間で一致していない(重要事項説明書は2年、FAQは3年・解約金なし)

45,173円高い

差が年300円未満の場合は、ほぼ同額として表示しています。

どれも2026年11月以降の料金表で計算しています。

出典

確認日2026-10-08〜10-09