計算方法と出典

各エリアの大手電力会社の従量電灯(A・Bなど、2026年11月1日以降の料金表)と、新電力のプランを、同じ使用量・同じ月で比べます。

従量電灯は、大手電力会社が特定小売供給約款で定める料金で、ニュースなどでは「規制料金」(経過措置料金)とも呼ばれます。

差は、プランの請求額から従量電灯の請求額を引いた額で、+ はプランのほうが高い、− は安いことを示します。

使用量は月260kWhを中心に、150kWhと400kWhでも計算しています。

契約は30Aです。

関西・中国・四国・沖縄の従量電灯は最低料金制(最初の15kWh・15kWh・11kWh・10kWhまでが最低料金)で、そのまま計算しています。

これらは過去の価格を当てはめた計算で、将来の価格の見通しではありません。

期間の違いと5年間の組み合わせは、直近の条件と、過去の燃料高騰の比べ方で図と計算例を使って説明しています。

言葉の定義は用語集にもまとめています。

従量電灯のページと診断ツールでは、3年・5年・10年のうち、高騰(24か月)が0回・1回・2回ある場合の合計を出しています。

N年のうち、24か月に高騰の回数を掛けた月数が高騰で、残りは直近12か月の条件を繰り返して計算します。

回数が期間に収まらない欄は「—」です。

30分ごとの卸売市場価格(JEPXのエリアプライス)に、家庭が使う時間帯の重みを掛けて計算します。

時間帯の重みは、東京の家庭のスマートメーターの実測データ(CAMSL Dataset、CC BY 4.0、2017年6月〜2018年12月)から、月別・平日/休日別の30分ごとの割合を作って使っています。

家庭ごとに使う時間帯は違うため、結果は前後します。

契約電力ごとに料金がかかるプラン(Looopでんき など)は、同じ実測データで月の使用量が近い世帯の契約電力の中央値から、月260kWhで2.8kWと置いています。

1kW違うと、年に数千円変わります。

2026年11月の託送料金の見直しに合わせた料金表を公表していないプランは、従量電灯と同じ額の値上げになると仮定して計算し、カードにその旨を書いています。

2026年11月の見直しが決まる前に実施された料金表も同じ扱いです。

公表されたら差し替えます。

北陸エリアは、この見直しの対象外です。

燃料費調整の算式がプランごとに違う場合、年の平均と直近の月で向きが変わることがあります。

おすすめのページと診断ツールの表は、従量電灯との差が小さい順(5年・高騰1回など、選んだ条件での合計)に並べ、従量電灯の行を必ず入れます。

申込・解約に条件があるプランは、そのつど条件を書きます。

並び順は金額だけで決めています。

広告と紹介料の扱いは運営方針に書いています。

プラン別のページと診断ツールで名前を出す「移り先」は、次の条件で選んでいます。

条件にあうプランがなく、いまのプランが従量電灯より高い場合は、従量電灯に戻る案を示します。

解約金のあるプランでは、移り先に移った場合の直近12か月の差(割引込み)を12で割って、月に安くなる額を出し、解約金をその額で割って、取り戻すまでの月数(切り上げ)を出しています。

どれも直近12か月の差で計算しています。

高騰の年を含めた差は、プラン別のページの5年の列と診断ツールで確かめられます。