解説

燃料費調整とは

燃料費調整は、発電に使う燃料の価格変動を、毎月の電気料金に反映する仕組みです。

調整額は、プラスなら加算、マイナスなら値引きになります。

使った電気の量が同じでも、燃料費調整単価が変わると電気代は変わります。

単価と使用量で、その月の調整額が決まる

燃料費調整単価は、電気を1kWh使うごとの調整額です。

その月の使用量を掛けると、請求に含まれる燃料費調整額が分かります。

燃料費調整額 = 燃料費調整単価 × 使用量

プラスの月は加算

+2.00円/kWh × 260kWh
520円を加算

マイナスの月は値引き

−2.00円/kWh × 260kWh
520円を値引き

月260kWhを使う場合の計算例です。単価は説明用の仮定で、特定のプランや月の実際の単価ではありません。

月260kWhなら、単価が1円/kWh上がると、その月の電気代は260円増えます。

使用量が多いほど、単価の変化による影響も大きくなります。

燃料価格の変化が、数か月遅れて反映される

大手電力会社の従量電灯では、原油・LNG・石炭の輸入価格をもとに単価を決めます。

輸入価格は円建てなので、燃料そのものの値動きに加えて、為替の影響も受けます。

LNGは液化天然ガスのことです。

3か月間の価格から求めた「平均燃料価格」を、料金を設定したときの「基準燃料価格」と比べます。

基準より高ければ加算、低ければ値引きになります。

燃料価格から電気料金に反映されるまで
1〜3月3か月の燃料価格で計算
6月分電気料金に反映

大手電力会社の従量電灯の例。燃料価格が下がっても、翌月の電気代がすぐに下がるとは限りません。

上限があるかは、契約するプランで違う

大手電力会社の従量電灯などの規制料金には、燃料費調整の上限があります。

計算に使う平均燃料価格の上限は、基準燃料価格の1.5倍です。

電気代全体が1.5倍で止まるという意味ではありません。

同じ電力会社でも、自由料金のプランでは上限がない場合があります。

新電力では、独自の計算方法を使うプランや、燃料費調整がないプランもあります。

上限の有無とエリアごとの違いは、燃料費調整の決まり方で詳しく説明しています。

卸売電力市場の価格で料金が変わる仕組みは、市場連動型の解説をご覧ください。

明細と公表単価を、同じ月・プランで確かめる

請求明細や電力会社の会員ページでは、使用量と燃料費調整額を確認できます。

単価が見当たらない場合は、電力会社が公表する月別の単価表で、契約プランとエリアに合うものを確認します。

  • 請求の対象月と使用量を確認する
  • 契約プラン・エリア・対象月が一致する単価を見る
  • 単価に使用量を掛け、明細の調整額と比べる

国の電気料金支援がある月は、値引き後の燃料費調整単価が掲載されることもあります。

公表資料の注記で、支援による値引きを含むかどうかも確認します。

Kilowiseのエリア別の燃料費調整では、大手電力会社の従量電灯の単価と推移を掲載しています。

プラン全体の料金を比べる場合は、電気料金の診断をご利用ください。

このページの出典

仕組みの確認日は2026年10月12日です。